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【え!?本当!?】アメリカやイギリスの公用語は英語ではない!?【#頭のいい人のセンスが身につく世界の教養大全】

――当然、英語に決まっているのでは?

小社刊『頭のいい人のセンスが身につく世界の教養大全』(ロイド&ミッチンソン/大浦千鶴子・訳)から、読みどころを厳選! 数回に分けてnoteで公開します。本書は、イギリスで10年以上にわたって、ロング&ベストセラーの一般教養の本。「生物」「科学・技術」「生活」「文化」「自然・地理」の5章立てで、世界中の新事実を紹介。「わたしたちの多くが常識だと思っていることは、だいたい間違っている」ことを暴きます。


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アメリカの驚愕の事実!?

英語を公用語とする国は数多い。
……だが、イギリス、オーストラリア、アメリカ合衆国はそうした国々に含まれていない。

公用語とは、その国の法廷や国会や行政機関などのおおやけの場での使用が定められている言語のこと。
イギリス、オーストラリア、そしてアメリカ合衆国の半分以上の地域で、英語は非公式言語である。あらゆる国政業務で英語が使われているが、実は、特定の法律でその使用が規定されたことは一度もないのだ。

2カ国語が使われる国、たとえばカナダ(フランス語と英語)やウェールズ(ウェールズ語と英語)などには、法律で定められた公用語がある。国内法令により、ニュージーランドのマオリ語のような、重要な少数民族の言語が認可されていることも多い。

また、場合によっては公用語が実用性というより文化の象徴として定められることもある。たとえばアイルランドでは、日常的にアイルランド語を使う国民は全体の20%に満たない。

他民族、他言語国家の事情がある

一方、英語が「おおやけに」使われる言語の代わりとして選ばれることもあるが、それが多いのは1つの国でたくさんの母語が話される場合だ。
端的な例が、600万人の国民によって830種類の異なる言語が話されるパプアニューギニアである。

アメリカでは英語を公用語にしようという運動が起きているが、多くの異民族グループから反対されている。もっとも強い反発を示しているのは、国民の15%以上を占めるヒスパニック系コミュニティだという。

おそらく、英語圏なのに英語を公用語としていない国でもっとも興味深いのは、オーストラリアだろう。
ギリシャやイタリアや東南アジアからの多くの移民のほかに、オーストラリアにはマルタ語を母語とする国民が6万5,000人もいる。それに、今でも150種類のアボリジニ言語が話されている。

こうした先住民の言語は、18世紀には600種類を超えていたというから、現存する150言語のうち、20言語ほどを除くすべてが今後50年に消滅するかもしれない。
こういう状況で英語を公用語にするなどと宣言しようものなら、各方面から非難が殺到するだろう。

ちなみに、バチカン市国は、世界で唯一ラテン語を公用語としている国である。


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